福祉人材の育成

福祉の専門家を育て、新たな社会を作るアビリティーズの福祉人材育成研修

アビリティーズならではの人材育成の特長

質の高い福祉用具を効果的に使うことで、自力での生活行動の範囲を広げることが可能になりますが、福祉・介護従事者の中には、その十分な知識とスキルが不足するために、福祉用具による介護を人の温かみがないと否定したり、機器の操作を覚えることを苦手とする人が多く、介護現場でなかなか福祉用具が活用されていないのが現状です。

自立とは、何でも自分でできることを意味する訳ではありません。何らかの障害があっても、何をしたいか、どうしたいか、自分が主体的に望むことの選択ができることです。そのために、他人の助けや協力を得ることがあっても、また福祉用具を使用することであったとしても、主体的に選択し行動できることが自立を意味するのです。福祉用具はそうした自立生活を確保するためにきわめて重要なものです。

当協会では、たとえどんな障害があっても、主体的に生きることができる環境を用意し、それぞれが希望するスタイルを実現することが大切だという理念をもち、福祉用具の選定・適用のできる専門職を育成する「福祉用具専門相談員」資格認定講座ほか、セミナー・講習会の開催等を行っています。

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福祉用具専門相談員指定講習会
障害等がある方の自立と社会参加を可能にする、体に適した効果的な福祉用具を選定・調整する専門家を育成する講座です。
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福祉用具プランナー
福祉用具を必要とする高齢者や障害者に対し、必要な福祉用具の選択を援助、適切な使用計画を策定、利用の支援、及び適用状況をモニター・評価まで行うことのできる福祉用具の専門家です。 公益財団法人テクノエイド協会が認定する資格で、福祉用具専門相談員として2年以上の実務経験があるなど専門職としての実績のある方向けの、福祉用具に関する上位資格になります。
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住宅改善士/バリアフリープランナー資格認定講座
障害のある・ないにかかわらず、誰もが住みやすい住宅・街・都市のバリアフリー化の為に、企画、提案や助言、指導、さらには工事などの計画やその実施ができる専門家を育成する講座です。
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障がい者差別解消法の研修
「障害者差別解消法」は2016年4月に施行されましたが、国、地方公共団体等の対応が遅れていることがマスコミで報道されています。日本アビリティーズ協会と一般社団法人障害者の差別の禁止・解消を推進する全国ネットワークは、市町村、団体から自治体の管理職、職員研修、市民向け啓発活動などの講演依頼を多くお受けしています。 日本アビリティーズ協会などによる講演では、自治体や民間事業者における対応要領や民間事業者のガイドラインの策定に向けて「法律」の理念、目的、解釈、内容の説明など、時間が可能な限り行います。
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高齢者・障害者の接遇研修
障害を持った方や高齢者に対する接客、配慮の仕方などを学びます。 障害当事者などの実体験をふまえた講義、ディスカッションなども含め受講対象者の目的に合わせた研修プログラムをご提案します。