福祉機器・介護用品のご利用案内

ご相談・購入・レンタルと販売店のご案内

福祉機器・介護用品の販売は、アビリティーズ・ケアネット(株)がご要望にきめ細かく対応する、「地域密着」で行います。

全国29営業所と製品展示の直営12店舗で経験豊富な福祉用具専門相談員が、お客様の問題解決のためのご提案や製品のデモ、試用、導入モデルユーザのご案内を行っております。

直営12店舗
全国29営業所
北海道・東北 関東 中部・北陸 関西・中国・四国 九州・沖縄

さらに、広範囲で様々なご注文方法にお答えできるよう、代理店販売カタログの配布インターネット販売を行っています。

インターネット販売のご利用の方には、店舗での製品確認やサポートが利用でき安心です。

営業店で開催するセミナー

営業店では、「バリアフリー化の推進・障害者差別解消法の促進・介護と労働環境の改善」のため、製品の有効性を実感いただけるようショールームの設定を進めています。製品説明とデモを併用した活用セミナー(ハンズオンセミナー)を開催しています。

福祉用具に関する展示、セミナーに関するもの
2fccf86b71905b2b6c71769077317904.jpg
介護リフト活用セミナー(横浜 1月29日,2月14日,3月14日)
今日、介護現場では腰痛予防の対策が介護者の身体を守る、離職を防ぐ喫緊の課題として取り上げられておりますが、介助方法によっては、介護者本人への負担のみならず、利用...
3f1d5add9954a916f14c4771fcabe5e9.jpg
移乗動作・移乗方法研究セミナー(東京 1月31日、2月21日)
今日の介護現場では、要介護者の移乗介助の際に、本人の残存機能を活かして移乗動作を誘導することが自立支援と結びつけられておりますが、無理な立ち上がらせから、介護者...
coverw2019.jpg
満員締切り:障害者支援施設 清瀬療護園 見学会 ー 天井走行リフトを導入した障害者施設のご紹介 第5回
2019年2月28日(木)。障害者支援施設 清瀬療護園 見学会 追加開催! ご利用者の尊厳ある生活と介護職員の腰痛をゼロにする為に、天井走行リフトを77台導入した障害者施設の...
9bad6e7a9e94ec8a938e188db4eb760a.jpg
室内どこでも設置できるスマートトイレ 設置事例見学会(埼玉川口市 3/7.8)
画期的な製品 組み立て式のユニットトイレ SMART TOILETスマートトイレ 設置事例見学会(埼玉川口市 3/7.8) 学校や体育館、公民館、病院や福祉施設、商業施設などで、トイ...
FFJ.gif
これからの福祉を研究するセミナー 移乗介助の工夫 ~機器の導入で変わる、介護~【2019年3月22日 西宮市】
2019年3月22日 西宮市開催 NPO法人 福祉フォーラム・ジャパン 福祉用具事業経営部会の福祉を研究するセミナーです。 医療・介護の現場では介護者の腰痛対策だけなく、患者様...
2fccf86b71905b2b6c71769077317904.jpg
介護リフト活用セミナー(東京 3月26日)
今日、介護現場では腰痛予防の対策が介護者の身体を守る、離職を防ぐ喫緊の課題として取り上げられておりますが、介助方法によっては、介護者本人への負担のみならず、利用...
2fccf86b71905b2b6c71769077317904.jpg
介護リフト活用セミナー(松本 3月27日)
今日、介護現場では腰痛予防の対策が介護者の身体を守る、離職を防ぐ喫緊の課題として取り上げられておりますが、介助方法によっては、介護者本人への負担のみならず、利用...
kidsfestahd.jpg
キッズフェスタ2019 第18回子どもの福祉用具展に出展
アビリティーズは、2019年4月13日(土)・14日(日)に、東京流通センター(東京都大田区)で開催されるキッズフェスタ2019 第18回子どもの福祉用具展に出展します。 障がい...

各種福祉支援制度の利用

福祉機器・介護用品は、介護保険法、障害者総合支援法、雇用・労働法等の適用対象になるものがあり、国や自治体の助成金を利用することができます。助成金の対象にならない場合でも、自費レンタルで利用いただけるサービスがあります。
代表的な支援制度について以下に説明します。助成金は年度により内容が変更される場合や他に利用できる支援制度がある場合がありますので、ご利用の際にご相談ください。

福祉機器・介護用品の案内には下のように対象助成金のマークを付与しています。(注. マークは制度の対象商品であることを示すもので、必ずしも認可された商品というものではありません)

  • 介護保険
  • 日常生活用具給付
  • 補装具給付
  • 人材確保等支援助成金
介護保険法 介護保険の要介護認定された方が、指定の福祉用具を料金の1 割の自己負担でレンタル、又は購入することができます。ただし、例外や、ご利用者の所得状況に応じ2 割又は3割負担となる場合があります。

詳細を見る

障害者総合支援法 障害者が日常生活を自立した状態で円滑に過ごすために必要な機器の購入を公費で助成する日常生活用具給付制度や、障害者が日常生活を送る上で必要な移動等の確保や、就労場面における能率の向上を図ること及び障害児が将来、社会人として独立自活するための素地を育成助長することを目的として、身体の欠損又は損なわれた身体機能を補完・代替する用具の補装具給付制度があります。

詳細を見る

雇用・労働法 介護関連事業主が、介護労働者の身体的負担を軽減するために、新たに介護福祉機器を導入した場合に助成する職場定着支援事業。
介護従事者の介護負担の軽減を図る取組が一層推進されるよう、事業者負担が大きい介護ロボットの導入について支援するための介護ロボット等導入支援特別事業があります。

詳細を見る

自費レンタル 介護保険の適用を受けられない場合や病院や施設でのレンタル、当社独自に指定している製品について、自費でレンタルいただける制度です。

詳細を見る